総務省「労働力調査」によれば、派遣労働者として求職している人は、１人当たり３社前後の人材派遣会社に掛け持ち登録しており、首都圏では５社に登録している人もいるという。2007年に人材派遣会社と契約している人数は133万人で、そのうち女性は60％の80万人、年齢別では25?34歳が52万人で39％を占めているといいます。　

ただ、やはり気になるのは男性の増加率ではないでしょうか。５年前に比べ2007年には17％も増加し40％に達しているからです。さらに、2002年には19％しかなかった45歳以上の労働者も23％に拡大し、平均年収も292万円で全労働者の平均437万円より33％も下回っています。景気が回復基調にあるとはいいながら不吉な予感さえ感じます。

人材派遣会社の業界団体である日本人材派遣協会（東京都千代田区）によれば、職務が短時間や短期の人材も含まれているため」と説明しているようですが、働き盛りの男性がそうした勤務に甘んじていること自体すこし異常ではないでしょうか。人材不足と就職難、野菜不足と休耕田、やはりどうみても変な取り合わせとしか思えません。